2021.6.30

研究職もテレワーク導入できる? 解決すべき課題と対策方法


新型コロナウイルスの蔓延によってさまざまな業種・職種でテレワークによる新しい働き方が実現していますが、研究職においてはどうでしょうか。

この記事では研究職のテレワーク実施状況、テレワーク導入における課題とその対策方法について紹介します。

研究職でもテレワークは可能?

研究職では機材等を用いた研究が重要な業務となるため、テレワーク導入のハードルは高いように思われます。

しかし実際には、ほかの職種同様に研究職においてもテレワークは広がりを見せています。

たとえば、株式会社富士通研究所(現在は富士通株式会社へ統合)や日本電信電話株式会社(NTT)、三井化学株式会社など数多くの研究職を抱える企業でも、テレワーク導入によって出勤率を1~3割まで減少させる取り組みが報告されています。

このような事例からも、研究職がテレワークを導入することは不可能ではないということが分かるでしょう。

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