2021.6.30
研究職もテレワーク導入できる？ 解決すべき課題と対策方法
新型コロナウイルスの蔓延によってさまざまな業種・職種でテレワークによる新しい働き方が実現していますが、研究職においてはどうでしょうか。
この記事では研究職のテレワーク実施状況、テレワーク導入における課題とその対策方法について紹介します。
研究職でもテレワークは可能？
研究職では機材等を用いた研究が重要な業務となるため、テレワーク導入のハードルは高いように思われます。
しかし実際には、ほかの職種同様に研究職においてもテレワークは広がりを見せています。
たとえば、株式会社富士通研究所（現在は富士通株式会社へ統合）や日本電信電話株式会社（NTT）、三井化学株式会社など数多くの研究職を抱える企業でも、テレワーク導入によって出勤率を1～3割まで減少させる取り組みが報告されています。
このような事例からも、研究職がテレワークを導入することは不可能ではないということが分かるでしょう。
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