2021.6.4

テレワークは人事・労務業務でもメリットがある？　離職防止やBCP対策など解説！

テレワークは働き方改革や新型コロナウイルスの感染防止の目的で広く普及しましたが、業務の効率化やコストの削減など、導入することでさまざまなメリットがあることが分かってきました。

では、人事・労務業務におけるテレワークのメリットには、どのようなものが挙げられるのでしょうか。

今回は、テレワークと人事・労務業務に関連する話題について取り上げ、テレワークを導入するメリットや課題、人事部でテレワークを成功させるポイントについて紹介します。

人事部でもテレワークは実現できる？

人事部でもテレワークは実現可能です。人事部がおもに担当する仕事としては「採用」「教育」「人事考課」が挙げられますが、それぞれテレワークでも十分行えます。

例えば、採用であれば面接が必要ですが、Web会議ツールなどを導入すればテレワークでも対応できるようになります。教育や人事考課でも同じようにWeb会議ツールを用いることで、研修や面談など、多くの仕事をリモート環境で行うことができるでしょう。

ただし、会社でテレワークを導入するとなれば、そのための新しい就業ルールの作成等も人事部の仕事となる可能性があります。加えて、従業員が適切なパスワード管理や修正プログラムの適用を適宜行えるよう、個人のセキュリティに対する教育も必要となるでしょう。

テレワーク実現のために、普段の業務に加えてこれらの対応が増えることにはなりますが、人事部にとってもテレワークを導入するメリットはたくさんあります。次章でくわしく見ていきましょう。